賃貸のお部屋探しはフレスにご相談ください。マンション・アパート・一戸建てなどの住宅の他、土地・賃貸ビル・などの物件情報、賃貸の際に必要となる知識、 事前に知っておきたい関連情報など、不動産賃貸に関する様々な情報をご提供します。

掲載の物件以外にも、お客様の希望条件から、ニーズにマッチした物件をお探し致します。是非お気軽にご相談ください。

STEP1 インターネットで物件を検索

まずは情報収集から住みたい街、家賃、部屋の広さや設備など、希望の条件を決めてから、インターネットで物件の検索。自分の希望条件と、実際の物件情報を見比べて、“借りたいお部屋”のイメージをつかんでみましょう。なかなか条件に合うお部屋が見つからない場合は、Fresへ問い合わせのメールをリクエスト！プロのスタッフが、新鮮な物件情報をお届けします。

STEP2 Fresへお問い合わせ

気になる物件が見つかったら、お電話またはメールフォーム、物件検索ページからお問い合わせください。「こんなこと聞いてもいいのかな？」ということでもお気軽にご相談ください。スタッフが親切にアドバイス致します。

STEP3 実際に物件の室内を見る

気になる物件が決まったら、お部屋を見にいきましょう。スタッフが現地をご案内致します。物件を見るときは、・手持ちの家具が入るか・収納スペースは十分か・希望の設備は整っているかまた共用部分や、周辺の施設、駅までのルートがどうなっているかなどをチェックすると良いでしょう。

STEP 4 契約

住みたいお部屋が決まったら、入居の申込。物件の予約をするには、身分証明や認印を準備して入居審査申込書の記入が必要です。契約には、連帯保証人をたてるケースが一般的ですが、保証会社を利用するという方法もあります。申込後、物件のオーナー様が入居時の審査をします。保証会社を利用する場合は保証会社の審査があります。↓審査OKの連絡後、契約日・引渡し日を打ち合わせして決めましょう。ご契約に際しての必要書類や契約金の準備、引越しの手配を行いましょう。↓宅地建物取引主任者から、物件の詳細、権利関係、賃料ほか条件などの重要事項を説明を受け、契約の手続きを行います。 契約が済んだら、鍵の引き渡し。 さあ新生活のスタートです！

STEP1 計画立案

オフィス移転にあたっては、コストや生産性、従業員の満足度、施設運営費の把握や什器・物品の購入、そして新オフィスのレイアウトに至るまで、検討したい事項が多くあります。混乱なく効率的な移転を実施するためには、移転理由や目的、希望する物件の内容、設備、予算など、計画段階で明確にしておかなければならない事項を抽出し、移転希望日までのスケジュールを作成しましょう。

STEP2 解約予告期間の確認

賃貸オフィスの解約には、前もってビルの管理会社やオーナーに解約予告を提出しなければなりません。現事務所の解約・退去に関する契約書を確認しておきましょう。一般的には解約希望日の3カ月もしくは半年以上前という場合が一般的です。

STEP3 保証金（敷金）の返還についての確認

保証金（敷金）の返還についても確認しておきましょう。返還時期は、退去後すぐとは限りませんのでご注意下さい。

STEP4 原状回復の確認

原状回復は、賃貸している側が、契約終了日までに事務所を入居時の状態に戻す義務のことを指します。ただし、賃貸オフィスの契約内容によって異なりますので、事前によく確認しておきましょう。

STEP5 物件選び

移転の目的、業務内容に基づいた規模や立地などの条件を設定した上で、パンフレットや賃貸条件表、平面図、契約項目などの資料を取り寄せ、比較検討します。候補を絞り込んだ後は現地を実際に視察。最寄り駅からの所要時間などの周辺環境や、ビル自体の管理状況などは実際の目で確かめたいものです。

STEP6 オフィスプラン

新しいオフィスのオフィスプランを考える際に重要なのは、まずは現状のオフィスの見直しをすることです。スペースに無駄がないか、ゾーニング、レイアウトが機能的かどうかなど、気づいた欠点の改善策を新しいオフィスに反映させないと、せっかく移転をしても、使い勝手の悪いオフィスになってしまうからです。家具の買い替えなどについても、この時しっかり検討しておきましょう。

STEP7 移転準備

オフィスの移転には、法務局や税務署、地方税事務所など各官庁への届出や、NTT、日本郵便など様々な移転手続きが必要です。さらに取引先企業への移転案内状や印刷物の刷り直し、新しい名詞の作成など、住所表示のあるものはすべて変更しなければなりません。それぞれ移転日前の何時までに用意しなければならないか一覧表を作成しておきましょう。

STEP8 移転

オフィス・事務所の移転は個人の引越しとは違い、複雑で面倒です。重要な社内資料、個人情報が多数存在し、取り扱いに注意が必要です。安心して引越しを任せられる業者を選定いたしましょう。

STEP9 原状回復工事

旧オフィス契約時の規制条件に従って、原状回復工事を行います。原状回復後、物件を返却する必要がありますが、その期限に間に合わない場合オーナー側からペナルティーを科されることがございます。スケジュール管理をしっかりとできる内装業者を選定しましょう。